自分が就く職業はどんなものがよいのか、一度は考えたことがあると思います。世の中にはさまざまな職業があります。目に付きやすいものといえば求人広告などから探せる職業でしょうか。将来になりたい職業が明確なのであればその職業に就きやすい専門の学校や大学などを選びやすくなります。職業にはどのようなものがあるのかご紹介したいと思います。教育分野の職業は、幼稚園教諭、小学校教諭、中学校教諭、高校教諭、専門学校教員、司書・司書教諭などがあります。福祉分野では、保育士、社会福祉士、介護福祉士、児童福祉士、児童相談所相談員などがあります。
医療・保険分野では、医師、看護士、准看護士、薬剤師、理学療法士、作業療法士、栄養士などがあります。保安分野では警察官、消防官、自衛官、警備員などがあります。販売分野では、デパートやスーパーの販売員、自動車販売員、保険外交員などがあります。事務分野では、一般事務員、会計事務員、事務系公務員などがあります。芸術や芸能分野では、画家、作曲家、演奏家、演出家、俳優、タレント、イラストレーダー、デザイナーなどがあります。体育・スポーツ分野ではスポーツ選手、インストラクター、スポーツクラブ指導員などがあります。
農業・林業・水産分野では、農業関係従事者、林業関係従事者、漁業関係従事者、造園技術者、獣医師、動物園飼育係などがあります。技術・技能分野では建築士、電気技師、測量士、機械技師、自動車整備士、プログラマー、システムエンジニアなどがあります。運輸・通信分野では、パイロット、航海士、航空管制官、通信士、タクシーの運転手、電車の運転手、バスの運転手、貨物自動車の運転手などがあります。接客サービス分野では通訳ガイド、客室乗務員、ホテルフロント、レストラン従業員などがあります。
職業の種類は、教育分野、福祉分野、医療・保険分野、保安分野、販売分野、事務分野、芸術・芸能分野、体育・スポーツ分野、農業・林業・水産分野、技術・技能分野、運輸・通信分野などで紹介した職業のほかにもまだたくさんの職業があります。
それは、接客などのサービス分野では、通訳ガイドや客室乗務員、ホテルのフロント、レストランの従業員などがあります。技芸サービスの分野では、理容師や、美容師、調理師、スタイリストなどがあります。法律・財務関係の専門職分野では、裁判官、弁護士、検察官、公認会計士、税理士、司法書士などがあります。学術や研究職の分野では、研究者や大学教授、学者、学芸員などがあります。報道・編集・著述分野では、新聞記者や雑誌記者、アナウンサー、編集者、シナリオライター、作家などがあります。
自分がなりたい職業が明確であった場合には、その職業に就くための近道といえる大学や専門学校にはいることが通常のようです。今までの仕事とまったく違う分野の仕事から転職をするという人もいます。また新たな仕事のスタイルを開拓して、自分で起業をするというスペシャリストもいます。そういった方たちは先見の明があるのでしょうね。たいがいは自分の親や兄弟、親戚、友達などに影響されて職業をきめていくことがほとんどかもしれません。
あとは、自分の好きなものや得意な分野から仕事を選んだりしますよね。好きこそものの上手なれという言葉どおり、好きなものを職業にできたら一番良いかもしれませんが、社会の現実の厳しさに打ちのめされることもままあります。社会の中でいきていくにはさまざまな局面に出会うためそれに打ち勝つ心を育てることも大切ですよ。
日本各地で本格にはじまった新職業訓練制度の「ジョブ・カード」というものがあります。この制度は2008年の4月からはじまった職業訓練制度です。「ジョブ・カード」制度というものは大学や専門学校を活用した職業訓練や公共訓練機関、そして民間企業を活用した職業訓練などの国が認定している職業訓練の履修したひとたち者に、スキルアップの履歴やその訓練内容を評価したものや職歴などを記載しているジョブ・カードを交付するというものです。
これはフリーターやニート、そして育児がひと段落して再就職を希望する女性などにたいして幅広く職業訓練を受けることができる機会を提供することや求職者がジョブカードを使って採用企業に自分をアピールすることによって的確な人材評価を促して雇用のミスマッチを防ぐという狙いもあるようです。
この「ジョブ・カード制度」というものは、もともとニートの先進国でもあるイギリスでとられた政策です。1998年にイギリスのブレア政権が「ニューディール雇用政策」というものを導入し、その政策を参考にしたものです。
この政策では、国を上げて若年代の失業者を就労支援するシステムを構築してこの政策に参加をしなければ失業保険の給付を行わないといった措置を取る一方でこの政策に参加している者たちにはアドバイザーを配置して決め細やかな支援サービスを行うことで成果を上げたようです。この政策で確保した財源は8,500億円というとても大きな規模です。
看護師や保育士など仕事の現場を離れた有資格者への熱烈なラブコールがあるようです。たとえば女性の医師や栄養士などの専門的な資格をもっていながらも出産や育児などの理由から仕事を辞めてしまった女性たちへの復職を支援する動きがでているようです。看護師と保育士という有資格者は圧倒的に女性の占める割合が高いですよね。この二つの職種について眠れる有資格者を掘り起こしていこうという動きが話題になったようです。
看護師は、慢性的な看護師不足のようです。看護師の有資格者はいつも売り手市場のようですが、そのような中にあっても人材ニーズがたかまっているものが地域の訪問看護ステーションでの働きです。高齢化社会を迎えた今では医療費を抑える観点からも、在宅での療養は増加する傾向にありあｍす。看護師たちが直接家庭を訪問して看護をおこなう訪問看護ステーションを利用するひとも増えているようです。
そのような状況のなかで神奈川県藤沢市の訪問ボランティアナースの会「キャンナス」を中心にして看護師や医師ら50人が発起人となり発足したものが民間団体「日本開業看護師会」です。この会では、資格を持っていながらも現場を離れていった看護師や保健師などを対象にして主に訪問看護についての研修をおこなっており、ほかにも情報交換の場を提供することによってこれらの有資格者たちの訪問看護ステーション開業を支援するというものです。
公共職業訓練は、国の雇用や能力開発機構、都道府県などが職業訓練校を設置したりまた民間の専修学校や大学、事業主などに委託をおこなったりして職業にたいして必要な知識や技能を習得するための公的な訓練のことです。公共職業訓練は、離職や転職したかた向けの長期的な訓練以外にも、新卒や高卒者向け、そして在職者向けの1ヶ月から2ヶ月程度の訓練もあります。
職業訓練校は、全国に288校もあります。その内訳は雇用・能力開発機構が74校で都道府県立が194校です。そして市立職業能力開発校が1校となっており障害者職業能力開発校が19校となっています。現在はもしかしたらもう少し増減しているかもしれません。
都道府県で設立されている職業訓練学校の名前は、都道府県によってさまざまです。たとえば東京都の場合をみてみると技術専門校というようになっています。愛称はキャリアカリッジです。大阪の場合は高等職業技術専門校となっており、群馬の場合は産業技術専門校です。多くの県では高等技術専門校となっていることが多いようですね。混乱しないように名称については注意しましょう。
雇用保険の受給者の方は、職業訓練中に雇用保険の支給ができたり延長が受けられる公共職業訓練が多いようです。けれども短期間の職業訓練（講習会）の場合だと給付が延長されない場合もありますので注意が必要です。雇用・能力開発機構は、厚生労働省が管轄している独立行政法人なのでポリテクやアビリティガーデンなどの下部組織を持っており職業訓練を行っているようです。
国が設置した職業訓練施設は職業能力開発促進センターというものがあり、離職者や在職者に対する短期間の職業訓練をおこなっています。この職業能力開発センターは全国各地に60箇所ほど設置されています。職業能力開発促進センターはポリテクセンターや高度ポリテクセンターともよばれておりポリテクとは辞書によると技術専門学校のことをさしています。
ほかにも生涯職業能力開発促進センターというものがあります。アビリティ・ガーデンともよばれており離職者や在職者にたいして短期間の職業訓練を実施しておりホワイトカラーの職業能力レベルをあげることを目的としており東京都の墨田区にあります。職業能力開発総合大学校は職業訓練指導員を養成するための学校で職業訓練に関する調査や研究をおこなったり高度職業訓練などもおこなっています。高度職業訓練は高校を卒業しているもの向けになっています。
職業能力開発大学校（ポリテクカレッジ）は、全国に10箇所あり、高度職業訓練の実施をおこなっており高卒者向けになっていますが、離職者や転職者向けのコースもあります。高度職業訓練は専門課程や応答過程、専門短期過程、応用短期課程などがあります。職業能力開発短期大学校（ポリテクカレッジ）は、全国に2箇所あり高度職業訓練の専門課程と専門短期過程を実施しており、横浜港と神戸港があります。おもに高卒者にむけたものですが、離職者や転職者にむけたコースもあります。
都道府県がおこなう職業訓練はいろいろな呼び名があり、北海道と兵庫県では高等技術専門学院と呼んでいます。東京では技術専門工で相性はキャリアカレッジです。大阪府の場合は高等職業技術専門工で神奈川県では高等職業技術校です。その他の県の呼び名は好調技術専門校という名称になっているようです。最近では、訓練期間が1年もしくは2年の場合ですと東京都のように受講料を有料とするような動きもあるようです。
訓練の分野をみえみると昔は金属加工や機械加工、木工、電気工事のようにガテン系（肉体労働系）が多かったようです。最近では時代にあわせて事務やデザイン、営業、情報工学といったさまざまな分野で訓練することができます。その県によってはご当地ならではのユニークな訓練があります。香川県のさぬきうどん科などはその一つといえるでしょう。
管理・事務系は、営業・マーケティング・情報処理・事務管理・経営実務・ＯＡ経理・貿易ビジネス・パソコン経理などがあります。情報・通信系ではＯＡビジネス・オフィスアプリケーション・プログラミング・システム設計・データベース・ネットワークなどがあります。居住系では住宅リフォーム・木工・住宅設備・建築ＣＡＤ・建築インテリア３ＤＣＡＤ・ビル管理・庭園管理などがあります。会語形では介護福祉、機械系では機械加工・金属加工・溶接・機械制御・車両操作などがあります。電気系では電気設備・電気通信施工・電気制御システム・電子制御などがあります。
職業安定所は、求職者には就職や転職についての相談や指導をおこない、その人の適性や希望にあった職場への職業紹介や雇用保険の受給手続きなどをおこなっています。雇用主には雇用に関する国の助成金や補助金の申請窓口業務をおこなっていたり、求人の受理などのサービスを提供しています。公共職業安定所は、取締や規制は業務としていません。
高等学校や中学校の場合は、所轄の公共職業安定所に届け出ることによって公共職業安定所の業務を分担することができるものとされており、これは職業安定法第27条、33条2項に定められています。ただ、高等学校などが扱っている求人は公共職業安定所が受理したものしか取り扱うことが出来ないのです。それに職業紹介事業を行う場合には公共職業安定所に対して協力や報告等をおこなわなければなりません。中学校の場合は公共職業安定所が直接、求人の受理や職業相談、職業紹介を行っており、中学校は公共職業安定所が行っている職業紹介業務に協力することになっています。
大学などの高等教育機関については、所轄の公共職業安定所に届け出ることによって無料で職業紹介事業を行うことができます。これは職業安定法第33条2項に定められています。職業安定法によって民間・国を問わないで求職者から手数料や紹介料を徴収することは禁じられておりますが、しかし一部例外規定もあります。民間有料職業紹介事業者は、求人者からは受付手数料と紹介料を徴収してこれを主な収入源としている場合もあります。職業安定書は、従来は「職安」あるいは「安定所」という略称が使われていましたが1990年頃からは一般公募で選定された「ハローワーク」という呼称が主に用いられるようになってきています。
公共職業訓練とは、公共職業能力開発施設の行う普通職業訓練もしくは高度職業訓練のことを言います。公共職業能力開発施設の設置や運営の主体は、国や都道府県、市町村、独立行政法人雇用・能力開発機構、そして独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構などです。なお、施設や訓練科によって養成施設の課程を実施しているような場合があります。
公共職業訓練を行う公共職業能力開発施設の種類ですが、国が設置をして都道府県が運営する施設は障害者職業能力開発校があります。 独立行政法人雇用・能力開発機構が設置や運営をしている施設は職業能力開発大学校（愛称：ポリテクカレッジ） 、職業能力開発短期大学校（愛称：ポリテクカレッジ） 、職業能力開発促進センター（愛称：ポリテクセンター） 、高度職業能力開発促進センター（愛称：高度ポリテクセンター）、生涯職業能力開発促進センター（愛称：アビリティガーデン） などがあります。
国が設置をしていて独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構が運営をしている施設には中央障害者職業能力開発校や吉備高原障害者職業能力開発校などがあります。 都道府県が設置や運営をしている施設には職業能力開発短期大学校や職業能力開発校（都道府県によって呼称が異なります）、障害者職業能力開発校などがあります。また市町村が設置や運営をしている施設には職業能力開発校や川口市立高等職業訓練校などがあります。
職業訓練所に入校するために受ける試験は筆記試験と面接試験があり、その両方の結果によって合否が決まります。筆記試験は職業訓練を受け訓練内容を理解できる能力が有るのかどうかを判断するためにおこなうというものです。そのため出題内容は読み書きと簡単な計算などであまり難しい問題はでないようです。
高校や大学への入試とは違い筆記試験の得点の高い順から合格するというわけではありません。教科書がきちんと読めて簡単な計算が出来るくらいの得点であれば筆記試験は合格圏といえるでしょう。職業訓練所の入校試験で一番、重要視されるのは面接試験になります。社会にでてきちんと働きたいという気持ちや働く能力も十分あるのですが資格や特技がないために就職ができないでいる人が優先して合格をしているようです。このような背景から職業訓練を受けることによって就職できる可能性が高いという人が合格するということがわかります。
失業保険を受給している人と、そうでない人とでは失業保険を受給しているかたのほうが優先して合格する傾向にあるようです。失業保険を受給していない場合には訓練途中で経済的に困窮してしまい結果的に退校してしまう傾向があるためだからです。ウェブサイトによっては職業訓練校に入校するための模擬面接試験など体験できるサイトもありますので気になる方はチャレンジしてみてはいかがでしょうか。職業訓練所に入校することによってあらたなスキルアップが狙えるとよいですよね！！
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社団法人全国民営職業紹介事業協会（http://www.minshokyo.or.jp/）は〒113-0033東京都文京区本郷3-43-16 成田ビル 7階にあります。TELは03-3818-7011が代表番号でFAXは03-3818-7015です。E-mailはinfo@minshokyo.or.jpとなっております。社団法人全国民営職業紹介事業協会の概要ですが、民間の労働力需給の適正な調整と労働者の雇用の安定や福祉の増進に寄与することを目的としています。社団法人全国民営職業紹介事業協会は昭和62年1月に「社団法人全国民営職業紹介事業協会」（略称「民紹協」）として当時の労働大臣の許可を受けて設立されました。
社団法人全国民営職業紹介事業協会は、近年の経済社会情勢の変化や就業意識の変化に伴って労働力需給調整に係るニーズの変化や国際的動向に対応し民間職業紹介事業の社会的役割を踏まえて職業安定機関との連携をもとに、業務運営の改善や向上、求職者の職業能力の開発向上を図ることにより労働力需給の適正な調整や雇用の安定に寄与することを目的に業務を行っています。
たとえばどのような業務をおこなっているかというとまずは民営職業紹介事業の改善向上を図るための相談や指導及び援助、そして紹介所従事者や求職者の雇用安定、福祉の増進を図るための事業、ほかにも民営職業紹介事業の求職者の職業能力の開発向上を図るための事業、また民営職業紹介事業等に関する調査研究や出版物の刊行及び広報事業などです。